現在多くの企業で、社員一人に1台のパソコン貸与が当たり前になっていますが、社員のパソコンと基幹システムが連携することで、コストの削減、ヒューマンエラー等のミス削減、業務効率化、業績アップ、業務プロセスの改善、人手不足解消などを実現しています。
データベース連携、ファイル連携、API連携に大別される基幹システムは、販売管理や会計管理、人事給与管理などが代表的なものとされますが、オートメーション化やDXに伴い、最近は食品、製造、物流、建設、小売業、サービス業などの様々な業種でも、IT技術に基づく基幹システムが導入されています。
主に、IT企業以外の多様な業種の企業に属し、幅広いITスキルを武器に基幹システムの導入・運用等はもちろん、業務をとおして経営の効率化に寄与するエンジニアを「社内システムエンジニア」と呼びます。でも、社内システムエンジニアと、システムエンジニアはどのように違うのでしょうか？
今回は、意外と知られていない社内システムエンジニアとシステムエンジニアの違いから、社内システムエンジニアに求められるスキルや素養、やりがい、大変さを解説します。
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社内システムエンジニアとシステムエンジニアは業務には共通する部分は多いものの、雇用主や業務内容などが大きく異なります。違いについて項目別に見ていきましょう。
自動車・家電などの大手メーカーのほか、勤務先（雇用主）が一般企業であることが多い。その企業の情報システム部門等に正社員として所属している社内システムエンジニアは、社員から名前の代わりに「情シスさん」と呼ばれ、社員にとって頼れる存在になっている。
勤務する企業の社内システム全般（システム導入、設計、開発、テスト・運用）を主な守備範囲とし、基幹インフラの保守・運用、ベンダーとの調整などに従事します。
それ以外にも、社内のパソコン、サーバ、プリンタ等のデジタル機器の設定・管理・保守から、社員からの質問やトラブルにも対応することも。企業によっては、セキュリティ対策やサイバー攻撃を防ぐ危機意識などの社員教育を任されることもあります。こうした業務の幅広さから、社内システムエンジニアはシステムやデジタル機器の“何でも屋さん”的存在です。
雇用主の企業から他社員と同じように給与や賞与が支給される
社内システムエンジニアとシステムエンジニアをより明確化するため、ここからは「社外システムエンジニア」とも言われるシステムエンジニアについて解説します。
システムエンジニアには「社外システムエンジニア」と「社内システムエンジニア」の2つの働き方があります。システムエンジニアは、一般的にコンピュータメーカー、SIer（システムインテグレータ）、ソフトウェア開発専門会社などのIT企業に所属します。
コンピュータメーカーや、SIer（システムインテグレータ）、ソフトウェア開発専門会社などのIT企業に所属するシステムエンジニアは、（社外の）クライアントから「勤怠・給与・販売・経理・経費などの基幹システムを一本化したい」「新たなシステムを立ち上げたい」などの要望（委託）を受けた際に、その企業が希望するシステムの設計・開発・運用・管理・保守に取り組みます。
また、システムエンジニア様々な勤務形態、雇用形態、業務形態があり、その点が社内システムエンジニアと最も異なる点になっています。
主な勤務先はコンピュータメーカー、SIer（システムインテグレータ）、ソフトウェア開発専門会社などのIT企業。
（社外の）クライアントの依頼を受けて、システムの設計・開発・運用・管理・保守などに従事。
クライアントが新たなシステム導入することで人手不足の解消、業務の効率化、ミス発生率の低下などを実現したい場合、優れたシステムエンジニアほど多様なテクノロジーのなかから、クライアントである企業にとって最善の方法を提案するソリューションスキルが高いといえます。
また、開発するシステムによって用いるテクノロジー領域は異なりますが、物流や工場、ものづくりの現場におけるシステム開発では、自動ピッキングロボット、ネットワーク、IoTセンサ、AI（機械学習）、ブロックチェーン、クラウド、アソートシステムなどテクノロジースキルが求められます。
IT系の企業に所属するシステムエンジニアの業務委託契約には、主に以下の3つがあります。
指揮命令権は、開発を受託したコンピュータメーカー、SIer、ソフトウェア開発専門企業などの受託者にあり、その受託企業に所属するシステムエンジニアが、発注者であるクライアントから請け負ったシステムなどの成果物を、期日通りに発注側に納品する業務形態。
物流流倉庫や工場がなどの発注者が新しいシステムを導入したいと考えたとき、システム開発を専門とする業者に委託することが一般的であり、受託者であるシステム開発専門業者は社内のシステムエンジニアに業務をわりふり、「請負契約」「SES（準委任契約）」などの方法で、発注者のシステム開発に取り組みます。
指揮命令権は受託者にあり、納期・品質両面での業務遂行を前提とします。「準委任契約」は、システムエンジニアが発注側のクライアントのオフィスに決まった期間常駐し、“技術力”や“労働力”の提供をとおして、システム開発に取り組みます。この形態はシステムエンジニアリングサービス（SES）と呼ばれ、 現在多くのシステムエンジニアがSESで業務に従事しています。
②の「準委任契約」と③の「契約社員」は、業務内容や勤務形態で共通している部分は多いのですが、最大の違いは指揮命令権にあります。「準委任契約」の指揮命令権はコンピュータメーカー、SIer、ソフトウェア開発専門企業などの受託側にあり、「派遣契約」の指揮命令権はクライアントである発注側になります。
派遣会社に雇用されたシステムエンジニアがクライアントである発注側に派遣され、そのシステムエンジニアの“技術力”“労働力”の提供をとおして、システム、アプリケーション・ソフトウェアの開発、サイト製作に取り組みます。契約内容によっても異なりますが、派遣契約の最大の特長は、発注側がシステムエンジニアに直接的に業務指示や管理の指揮命令権をもつ点にあります。
発注側の企業の社内に情報システム部門がある場合は、技術者派遣を専門とする派遣会社と発注側が契約を取り交わし、その派遣会社から派遣されたシステムエンジニアが発注側の企業に定められた期間常駐し、“技術力”や“労働力”を提供することで、システム開発などの業務に取り組みます。
一方の社内システムエンジニアは、ここまでご紹介したとおり、勤務する企業の社内システム全般（システム導入、設計、開発、テスト・運用）やインフラ保守に携わるほか、ベンダーとの調整、社内のパソコン、サーバ、プリンタ等のデジタル機器の設定・管理・保守、さらに、社員からの質問やトラブル対応にも従事します。
こうした多様な業務の特性から、社内システムエンジニアには、情報システムを含めたIT関連における広くて浅いスキルが求められます。
現状の課題を解決するために新たなシステムの導入を計画するときや、情報インフラを刷新するとき、社内システムエンジニアが先頭に立って、経営陣と一緒に「コスト」「要員」「期間」などを勘案しながら、「どのようなシステムが最適か」を立案します。
情報漏洩や身代金要求などの攻撃をしかけるサイバーテロが頻発していることから、社内システムエンジニアは、最新のセキュリティ対策を実施するほか、社員の危機意識を養うリスクマネジメント研修など実施する役割を担うこともあります。
また、サーバダウンやシステムエラーなどの経営に直結する突発的なトラブルが発生した際には、24時間、曜日を問わず的確かつ迅速に、トラブルシーューティングにも取り組みます。
社員数が多い比較的規模の大きな企業になると、日々、社内のデジタル機器には様々なトラブルが発生します。システム開発以外にも、デジタル機器に関する相談などが社員から寄せられることも多いため、社内システムエンジニアは幅広いITスキルを活かして、社員のサポーター的存在になることもあります。つまり、いついかなるときもテクノロジースキルを駆使して、企業活動を支える頼もしい存在が社内システムエンジニアといえます。
情報システムは経営と密接に関係しているため、新たなシステムを立ち上げる際には、経営陣と密にやりとりする必要があります。経営陣に技術的提案を行ったり、戦略を立案するなど、システムをとおして経営にかかれる点も社内システムエンジニアにとっての大きな魅力です。
特定領域に特化したシステムエンジニアとは異なり、社内システムエンジニアは、社内のパソコンやデジタル機器、基幹情報システムにいたる社内インフラなど、幅広い領域に携われるメリットがあり、多様な実務経験を積むことができます。
企業によって異なりますが、社員数が多い大手メーカーになると、ヘルプデスク業務を兼務する社内システムエンジニアを社内に配置していることもあります。その場合、デジタル機器に関する社員の困り事に対応する機会が多いことから、様々な部署の人と接する機会に恵まれます。
多くの場合、企業が抱える課題はシステムで改善できることが多い点から、業務改善や生産性向上、外手不足への寄与を目的に、自主的に社内システムエンジニアが立てた戦略を経営陣に提案することも可能です。
勤務時間が長くてプレッシャーを感じる業務が多いシステムエンジニアと比較して、社内システムエンジニアは自社で使用するシステム開発などに携わることがメイン業務のため、基本的に定時で業務が終了することが多く、働き方に自由度がある点が魅力です。
ただし、突発的なトラブルが発生したときは、夜間や週末であってもトラブルシューティングに駆けつけなくてはならない責任を伴います。
メイン業務は社内のシステム開発や運用・保守になりますが、デジタルリテラシーに乏しい社員が多い企業では、パソコン、ネットワークやサーバの設定、アップデートの方法、プリンタトラブルなどの対応を頼まれることも珍しくありません。特に困っている人を見ると放っておけないタイプの社内システムエンジニアは「あれもこれも……」と手助けしてあげたくなるため、本来の業務に手がまわらないジレンマを感じることもあります。
デジタル技術は日々進化しているため、ネットワーク、通信、セキュリティなどの技術要素はもちろん、最新デバイスの特長など、日々最新の情報を収集する必要があります。
社内システムエンジニアが先頭に立って人事、経理、販売などのシステムを構築し、業務の効率化、生産性の向上、品質の向上などに取り組む際には、単にシステムに関連したITスキルがあればよいわけではなく、企業経営に関する視点や知見も求められます。
社内システムエンジニアの仕事は、販売や営業と異なり、成果が数字で見えにくい特性があるため、社員の困り事を解決するためにがんばったり、開発したシステムによって社員の働き方が改善されて業績がアップしても、社内システムエンジニアの取り組みが功績として認められないこともあります。あわせて、成果が見えやすい職種と比べて昇給しにくい面もあり、正当な評価が下されないときには「がんばり損だ……」と感じてモチベーションが低下することもあります。
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